2021.03/04 東京オリンピック

国内アンケート結果だけでなく、海外のアンケートでもオリンピックの開催中止意見が多い。これは、JOCはじめ関係者の仕事の進め方が悪いためだろう。

まず、オリンピックを開催すべきかどうかを議論するのは、まだ20日早い。聖火リレーが終わってからでも、という考え方に立てば、1か月以上余裕がある。

今一番考えなければいけない問題は、「どのようにオリンピックを開催運営してゆくのか」であり、聖火リレーが始まるまでに結果を国民に提示しなければならない緊急性がある。そして、聖火リレーもその出された回答で運営してゆくべきだろう。

不思議なのは、コロナ禍となって1年経つのに、この問題が議論されてこなかったことだ。コロナ禍でどのようにオリンピックを開催運営してゆくのか、という問いの解答を前提にオリンピックを開催するのかどうか、コロナ禍の状況を見て判断するのが、正しい仕事のやり方である。

どのように開催運営するのかという解答では、コロナ感染防止を第一の目的に全ての運営方法を取り決めるのがまっとうな解であり、その時、虚飾はすべて取り除く覚悟が必要である。

すなわち、コロナ対策を除けばオリンピックの原点ともいえる様な運営方法で東京オリンピックは行うべきである。そしてそのような方法でも感染を防ぎきれない、という見解或いは判断がでた時には、中止をすればよい、と思っている。

残念なのは、JOCはじめ関係者は、森問題で発生したジェンダー問題に注力し、組織委員会の理事の数を増やしたりする奇妙なことをやっている。

会長がスピードスケートのオリンピック選手だっただけに、スベルスピードもさすがに早い。

考えなければいけない問題についてどうするのかを国民に伝えることが急務なのに、女性の理事の割合を増やすことは公約だったから理事の数を増やした、とスベリスギ。

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