研究開発部門の企画には、経営方針に基づく大きな企画と、その企画を推進してゆく過程で発生する予定外の問題を解決するための問題解決型企画が、必ず必要となる。
研究のための研究を進めてゆく限りにおいては、その必要は生じないが、事業化を考えたときには必ず問題解決型の企画が一つや二つは出てくると思う。換言すれば、それが出てこない場合には、当方の経験では事業について研究開発段階で十分に検討していないことになる。
酸化第二スズゾルの帯電防止技術では、知財部から指摘を受けて企画段階から問題解決型企画が飛び出した。ゆえに企画を練り直すことになったが、企画段階から常に「それがどのような事業になるのか」を問いながら進めることは、ドラッカーに言われなくても心掛けねばならない。
この心がけで立てた企画に対しては、スタート当初に十分な経営資源を確保してから進められるが、企画推進過程で突発的に発生した問題の解決のために、どうしても他の企画を推進しているメンバーを動員しなければいけない事態になる。
その時、「経営資源が乏しい大企画を推進しているメンバーを動員」することは避けるべきである。かならず過重労働を強いることになるからだ。
とりわけ、一人で事業化推進を行っているいる人は責任感が強いので、そのような人物を動員するからには、法令違反も含めそれなりの決意が必要となる。しかし研究部門では、このようなことを軽く考える人が多い。人材がいない場合には、頭脳だけを借りる、という方法もあるが、これも注意して行わなければ過重労働を生み出す。
このような場合に弊社を活用するのが、今の働き方が問題とされる時代に賢明な手段である。多数の会社に一度に来られると困るが、そのような場合には弊社から予定を提案させていただいている。弊社でどのように仕事を進めるかはこの活動報告に書いているような仕事ぶりである。今年の仕事始めは中国で現場仕事からスタートしている。
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働く意味は貢献と自己実現にあると信じている。しかし、最近の働き方に関する議論を聞いていると、この働く意味も間違っているかのような錯覚に陥る。素直に与えられた仕事を自分のためと社会のためになるようにかたずけるという発想が無い。
学業を終え一定の年齢になれば、働かなくてはならない。今この前提を否定することを考えないならば、対価がもらえる仕事が必要である。このとき対価をお金だけと考えるのか、お金以外の対価を期待するのかによって、労働に対する考え方が変わるのではないか。
最近の働き方改革で出てくる意見を聞いていると、仕事の対価をお金だけと捉えているように聞こえてくる。実はどのような仕事でも、その仕事を行う人の心がけ一つでお金以外の対価が生み出されることを言いにくい時代でもある。
例えば東大本田由紀教授が唱えた概念だそうだが、経営者が社員に対して、「夢」や「やりがい」を強く意識させることで労働力を不当に利用する「やりがい搾取」という言葉がある。
当方の過去の活動報告を読んでいただけばわかるが、この言葉に従えば、当方はゴム会社の経営者に「やりがい搾取」にあって、高純度SiC半導体治工具事業を立ち上げたことになる。
本田由紀教授がどのような方か存じ上げないが、「やりがい搾取」は、働き手の仕事に対する視点を極めて歪めた概念である。確かにゴム会社の役員は当方のモラールを上げるように動かれた。一方で管理職の一部の方からは、理由は不明だが冷や水をかけられた。
当方は高純度SiC半導体治工具の事業を担当しながら、事業の立ち上げ方を勉強させていただいた。またそれを学ぶつもりで一生懸命過重労働にサービス残業、およそブラック企業で働いているような状態で仕事をしていたのである。おかげで、会社の組織の長所や弊害はじめ組織社会で豹変する人間の姿など、学びたくないことまで学ぶことになった。
だからFD事件を隠蔽化する動きに対して転職の決意をしたのだ。当方が転職を言い出した時、周囲の方々は信じられない顔をされていた。これ以上はここで書かないが、仕事に対する働き手の視点が異なると、転職理由さえも理解できなくなる。
どのような「仕事」にも、働き手の視点でお金では表せない大きな対価があることを働き方改革の議論でも取り上げる必要があるように思っている。「やりがい搾取」は、実務経験のない人が考えた視野の狭い概念である。
仕事を片付けることを労働と表現するならば、その労働をお金だけで捉えていては、前時代的なマルクス主義的価値観からぬけだすことができない。昨年さっそうと登場したスーパーボランティアの幼児救出劇を本田由紀教授ならばどのような解説をするのだろうか。
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電気粘性流体企画も高純度ＳｉＣ企画もＣＩ導入時にＬｉ二次電池企画と同様にゴム会社の新事業3本の柱としてスタートしている。この3種類の企画で、高純度ＳｉＣの事業だけ残り、ゴム会社で30年続き昨年末他社へ事業譲渡された。
この3つの企画の違いはどこにあるのか、興味のある方は弊社へ問い合わせていただきたいが、Ｌｉ二次電池の企画は、スタートして間もなく日本化学会技術賞を受賞している。そして受賞後、すぐに事業をやめている。
高純度ＳｉＣの技術は、当方が転職後日本化学会技術賞を受賞しており、その受賞メンバーには電気粘性流体の主要メンバーが入っている。
これらは、いずれも公開情報であり、公開情報からでも研究開発部門の企画はどうあるべきかは推測できる。当方は、学術論文の発表や学会賞への応募をしなかったのだ。
すなわち、研究開発部門の企画は少なくとも技術として成功することを前提として立案されるべきで、アカデミアの様な研究企画を、今の時代企業で多人数のパワーをかけて推進すべきではない。アカデミアへ委託すればよい。
当方はそのような考え方で、高純度SiCの基礎研究を行うため無機材質研究所へ留学している。そして高純度SiCの事業の核となる研究を「プレゼントされた一週間」という期間でそれをまとめた（注）。学位論文にしても役員から勧められて取得しているが、この学位論文においては少しドラマがある。企業はアカデミアと連携し、学術研究はアカデミアに任せて企業は技術開発に専念すべきという考え方を若い時から持っていた。
技術として成功する企画が必ずしも事業として成功するとは限らないが、技術として成功しなければ事業のスタートを切れないのだ。それでは、技術として成功する企画をどのように立案するのかは、弊社へお問い合わせください。
（注）留学前に基礎研究のネタを仕込んでいた。SiC化の反応について動力学的解析は、ゴム会社で業務終了後に行っている。この研究のために残業代等頂いていない。またこの研究は高純度SiCの前駆体について品質管理するために当時必要だった技術でもある。すなわちどのような前駆体であればカーボンも残さずに高純度化できるのか等は当時SiC化の反応について満足な基礎データが無かったため、技術の方向が不明だった。試行錯誤よりも基礎研究を行った方が早道だった。世間の研究が遅れているときには、企業でもこのように研究を行わなければいけない。実は、論文調査をしてみてわかったのだが、超高温熱分析と言う分野においてアカデミアにも研究のできる人もいなければ装置もなかったのだ。この研究については、当方もいわゆる大人の対応として学位取得につられて事後承諾しているので書きにくい部分もある。ただ、当方の研究について勝手にアカデミアから論文として出された事実は論文の執筆者の順序として永遠に残っている。これは嫌な思い出だが、この出来事の後、中部大学の先生からいろいろとサポートしていただけたのはアカデミアのすばらしさの思い出として残っている。アカデミアという世界は良心的な先生ばかりではないのだ。
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電気粘性流体の増粘問題を界面活性剤で解決した技術について、平成10年12月25日に「特許2867343」として特許が成立している。報告書など過去の研究情報を見せていただけないなどその処遇に疑問のあったお手伝い業務に関わらず、この改良技術も含め電気粘性流体の性能を改良するそのほかの技術について多数の特許を出願している。
ところで、界面活性剤で問題解決するこの技術は科学的証明では否定されていたが、たった一晩でその技術シーズが生まれている。その後企画のタイトルが界面活性剤から第三成分と修正され、実用化されている。
各種添加剤が無添加のゴム開発というテーマは、誰も担当することなく消えている。すなわち、やらなくてもよいような企画が事業化テーマを止めてまでも推進されようとしていた。研究所における問題解決型テーマにはこのような企画が生まれる可能性がある。
ところで、科学で否定された技術について、なぜ、一晩で技術を作ろうとしたのか。新入社員時代に3ケ月だけ防振ゴム開発を担当し、その時に身に着けた知識でプロジェクトリーダーが提案してきた企画が、ただ研究として確認するための、すなわち研究のための研究的企画であり実用性のない企画と判断できたからである。
研究として真理を確認するための研究も時として必要かもしれないが、事業化テーマである高純度ＳｉＣの企画を中断してまでもそれを推進すべき企画とは思われなかった。
ちなみに高純度ＳｉＣのＪＶで推進していた半導体治工具開発企画（特開平5-24818、特許2565024）はその後30年近く事業として続き、2018年10月11日に株式会社ＭＡＲＵＷＡへ事業譲渡されている。一方電気粘性流体については、テストマーケティングされたようだが、当方が転職後数年でその事業は消えて無くなっている。
但し、当方は電気粘性流体のテーマに対して非協力的だったわけでなく、研究色の強かった企画内容に対して、事業に照準をむけるよう推進方針の変革を促す技術企画をいくつか提案している。
まず非現実的なオイルの改良技術として難燃製油（それまでは安全性の乏しい引火性のオイルが使用されていた）を提案し、特許出願（特開平4-149253、特開平4-198190：特許2896808）している。
また、技術内容の不明確だった問題、すなわちERFに添加されている微粒子の設計指針となる、傾斜機能粉体（特開平3-252498、特開平4-22796：特許2855354、3102054）や微粒子分散型微粒子（特開平4-227996、4-227996）、コンデンサー分散型微粒子（特開平6-279018）など高い電気粘性効果を示す粒子のあるべき姿を明らかにし、それを特許出願して電気粘性流体の実用化に十分な貢献をしている。
これらの企画は高純度ＳｉＣの事業化を一人で推進しながらサービス残業で立案されている。今働き方改革が叫ばれており、サービス残業など非常識かもしれないが、当時高純度ＳｉＣ事業化を推進するためには、その手段しか残っていなかったのである。
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今年の箱根駅伝一区で転倒した選手A君のケガが心配である。昨日のニュースにもこの選手の話題が出ていた。実業団で活躍を期待されていた選手のようだ。今回のケガで選手生命を終えることのないように早く全快されることを祈っている。
この事故について、解説者による、美談にするな、という叫びが生放送中に飛び出した。ケガの程度は本人以外分からない状況で関係者から棄権の判断を出しにくいが、専門家には走り続ければ危険と思われたのだろう。本来監督が棄権を申し出るべきだったろう。
監督は、その場にいなかったので棄権の指示を出せなかった、と言っているが、これは１００ｍ競争ではないのだ。十分に選手のケガについて情報を得る時間もあり、適切な指示を出せる時間が十分にあった。
これは、正月早々寝ぼけた情けないコメントである。解説者の美談にするな、という判断が正しかった。できれば、監督は途中棄権を申し出るべきだ、と踏み込んだ解説をしても許される時代である。
「今」、と言う時代は、気がついた人がイエローカードを出すべき時代かもしれない。ＮＨＫの「あさイチ」はじめ多くの番組で発達障害を社会問題として取り上げているのだ。その責任のある役割の人が、もし発達障害の場合には正しい判断を出せないかもしれない。
駅伝のような競技で、ケガをした選手の立場で、棄権を申し出るにはかなりの勇気がいることである（恐らく責任感が強ければ多くの人は無理をして走り続ける判断をするものだ。だから、他の役割の人による正しい判断が求められる。経営においても監督役と執行役がある。今回のように選手のことを第一に考えない監督に指導を任せている大学に長距離を目指す若者を高校は送り込んではいけない。）。
特に今回は始まったばかりの一区で、とても棄権など本人は言い出しにくい。TV観戦をしていても選手がかなりの無理をしていることは理解できた。
当方は、サラリーマン時代過重労働に土日返上、サービス残業など無理な働き方をしてきた。しかし、年休の取れるときには申し出にくい雰囲気であっても成果を出していたので堂々と年休をとり（日本では評価されなくなる、とアドバイスをしてくださる上司もいたが）、資本である体力を消耗しないよう努めた。体力があっての知力である。コンピューターも電気が無くなればただの電子部品の塊である。
また、独身時代の冬場の３ケ月は、友人たちに冬眠期間と宣言し一切の遊びを裁ち、土日を勉強時間にあてている。さらに、FD事件が起きたときには、自己の専門領域を変更しなければいけなくても、転職の判断を下してきた（これはサラリーマン人生において最も精神的にきつい判断だった。）。
長い人生において、無理をどのように味わいその状況にどのように対峙するのか、そのツボを考えながら生きてきたが、ケガをした学生にはそのような思考力があったのかどうか。あったとしても「責任感」という重圧から、一つの答えしか選べない状況である。
すなわち、当方が選手であっても、自分が苦労して立ち上げた高純度SiCの事業や専門領域の仕事を捨てて写真会社へ転職したように、長距離ランナーの夢をあきらめて走り続けたかもしれない。A君もその覚悟で走り続けたに違いない（注）。
ここで心配なのは、A君に実業団の道が閉ざされないか、と言う問題である。ニュースによれば半年間は練習できないという。A君には今後人生の岐路になるような事態になっても、今回の自分の下した判断を後悔せず、新たな人生のための学びの機会として頂きたい。
監督は、その役割に誠実真摯であったかを反省して欲しい。そして応援していた人は、その時自分がそれぞれぞれの立場ならばどうするのか、真摯に考えるべき美しくない箱根駅伝だった。往路優勝、復路優勝、総合優勝がすべて異なる面白さはあったが。
（注）今働き方改革が議論されているのは、やや遅すぎたように思われる。むしろ、高度経済成長期にこのような議論がなされるべきだったろう。ゴム会社では、当方が高純度SiC事業を立ち上げたときに、同じ世代のメカトロニクスを担当した若者が突然死したり、これはＦＤ事件が原因で転職後の出来事だが、週刊誌や新聞を賑わすような事件が起き自殺者が出ている。モーレツな時代には、今回の箱根駅伝における「その場にいなかった」監督のように、しかるべき役割の人たちは何もしなかったのである。働き方改革をどのように進めるのか、悩まれている方はご相談ください。また、パワハラ、セクハラ、過重労働など働く立場で無理をしなければいけない人もご相談ください。社会で問題になっている多くのサラリーマンの危機を実体験し学んだ知恵を伝授いたします。
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当方は写真会社へ転職前に、高純度ＳｉＣの事業化を一人で担当していた。ただし、この企画は、社外（住友金属工業）とのＪＶであり会社公認のテーマだった。
高純度ＳｉＣの企画は6年前に2.4億円の先行投資を社長から直接決裁を受けてスタートしている。しかし、ファインセラミックスと同様にCI導入時メカトロニクスの事業を目標としスタートしていた電気粘性流体（ERF）の企画が、ERFの耐久性問題でとん挫しかかっており、そのお手伝いを頼まれた。
高純度ＳｉＣのテーマを中断しERFのテーマに注力するといった判断は、転職するときにわかったことだが、中間管理職あたりから出されていたようだ。全社方針としてファインセラミックスのテーマは継続となっていた。
当方がFD問題解決のため転職を決意したとき、高純度SiCの企画を継続して推進するために数人のプロジェクトが作られたことから、それを理解できた。
高純度SiCのテーマは、その成り立ちの経緯から納得していたが、研究所の管理職が歓迎していなかったテーマであり、転職するまでにFD問題だけでなく、テーマ中止を求められる事件が起きていた。
そのたびに、当方はしかるべき人に相談しながら一人で担当していた事業企画を中断ではなく少しでも継続できるよう努力していた。だから、ERFの耐久問題が発生してその仕事を手伝う限りは、問題とその位置づけを明確にしてほしいとプロジェクトリーダーにお願いしている。
その時、プロジェクトリーダーは、電気粘性流体をゴムのケースに入れて使用していると増粘するので、電気粘性流体を増粘させないゴム開発を担当してほしい、具体的には配合剤が入っていなくてもゴムとして機能する材料を開発して欲しいと協力を求めてきた。
「問題解決」の依頼ではなく、プロジェクトリーダーが決定したテーマを押し付けてきたのである。当方は、それに対して「界面活性剤で問題解決をする企画」を提案した。すると彼は、それは1年研究して、その方法で問題解決できないという結論が出されている、と応えてきた。
その報告書の閲覧をお願いしたところ、重要機密であり見せられない、と言われた。これは、同じ部門にいながらおかしな回答である。この奇妙な回答の意味を察し、その日の夜に、当方はサービス残業によりこの増粘問題を界面活性剤の添加技術で解決した。
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1970年前後の研究所ブームでは多くの企業で研究開発部門が、それも全社の基盤技術を高めるための基礎研究を重視した研究部門が設立され、それが日本企業の成長のエンジンになった、と言われている。
50年近くたち、製造業の研究所に対する評価は経営者によりさまざまである。基礎研究部門を廃止した企業も存在する。一方で既存の事業領域を超えて研究開発を進めるために基礎研究所を改組し、未来技術研究所としたところも—。
企業により研究開発部門の運営はさまざまであるが、50年前の研究所ブームと現代と大きく異なるのは、過去のアカデミアの様な基礎研究一本やりの研究所は無くなった点である。化学系企業の経営者の意見を聴く限り、50年前の研究所と現在設置されている研究所はテーマも含めて企画の方法まで異なる。
当方がゴム会社で研究開発部門に配属されびっくりしたのは、アカデミアに近い基礎研究を重視した雰囲気だったことである。目的が不明な研究テーマを見つけたときにはびっくりした。
12年勤務し、写真会社へ転職するときに電気粘性流体の増粘問題に取り組んだ報告書を当時の上司にお願いして見せていただいたが、その報告書ではイムレラカトシュが「科学の方法」で指摘していた完璧な否定証明が展開されていた。
当方はその報告書を読みながら、電気粘性流体開発のお手伝いを頼まれた２年ほど前を思い出し、もしその時この報告書を見せていただいていたなら、と残念に思った。
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表題は、かつて使用されていたＣＭにおける日産自動車のコピーである。最近はあまり聞かなくなったが、ノートの販売台数が日本一になったと聞き、このコピーを思い出した。
トヨタ自動車のハイブリッドエンジンに対して日産自動車のそれはe-パワーと名付けられている。面白いのは、エンジンで発電して、モータ-を回すe-パワーの仕組みである。
科学的に考えると明らかに効率が悪い方法である。日産自動車の方法は熱力学的に不利なメカニズムゆえに、トヨタ自動車は1980年代より現在のハイブリッドの仕組みを研究開発してきた。
このあたりは昨年すでに説明しているので詳しく触れないが、科学的に考えるとトヨタのハイブリッド車よりも燃費で不利にもかかわらず、それを技術でカーバーして商品化したところが日産自動車のすごいところである。
ノートの実燃費は、ユーザー情報によると科学的に有利なハイブリッド車アクアとあまり変わらないと言われている。なぜこのようなことが可能となったのか。
それは、電池技術はじめエネルギー回生技術の進歩により自動車の動力回りのイノベーションがあり、過去の科学の常識を覆す技術が出来上がったのだ。
エンジンで発電し、その電気でモーターを回す、この機構だけをとらえて評価すれば、エネルギー効率は悪い。しかし、車の運転経験があればすぐに気がつくが、一般道の運転で車のスピードは大きな変化の繰り返しである。
発電用のエンジンでは燃費の良いところで発電し、減速時はエネルギーを回収するなどして科学的に不利な部分を補うことで、ハイブリッド並みの実燃費を生み出すことに成功した。科学的に否定されても、技術では成功した事例だと思う。
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ゴーン氏逮捕のニュースの影響で、様々な経営者論がニュースに登場しました。その中の一つに、企業経営にも技術が必要であり、その専門家である社長が高い報酬を得るのは当然、という意見がありました。
技術者がその高い技術力ゆえに高給で優遇されるのは当方も技術者ゆえに理解できますが、経営者がその高い経営能力ゆえに高給を取っても当然、という意見には少し違和感があります。
これは公表されたゴーン氏の会社私物化実体や、ゴーン氏の経営手法を見れば明らかであり、もしこれを有能で成果を出した経営者ゆえに許されるとしたならば、組織だけでなく社会もおかしくなります。
ドラッカーは社長の重要な仕事は、誠実で真摯な後継者を選ぶことだと述べており、会社経営で必要となる高いスキルについては、知識労働者の採用で対応するよう解説しております。
わかりやすく言えば、社長とは常に誠実で真摯に会社のため、社会のために身を捧げて貢献しなければいけない特別な役職と言っています。ゴーン氏について公開されている情報が仮に法律的に許されたとしてもその仕事ぶりは、およそドラッカーが理想とした経営者像とは程遠い。
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２０１１年に創業してから８年経過し、弊社もようやく黒字が見えてきました。創業時の電子出版をただいま中断しておりますが、再開のシナリオを今年度は完成する予定でおりますので、よろしくお願いします。
また、昨年から始めましたミニセミナーに今年度は少し力を入れてみたいと考えております。個人でも参加可能なように準備中ですのでご期待ください。
情報過多の時代で全体が見えにくくなったり、捉えた部分から全体を見ようとしてもうまくいかない体験をされた方もいるのではないでしょうか。
堅実な技術開発の方法の一つに温故知新があります。不易流行という言葉は俳句の世界だけでなく、情報化時代の仕事のコツにもつながります。
ミニセミナーにおいてもこのキーワードを用いた問題解決手法を取り上げてみたいと思っています。何かと働きづらい、あるいは生きにくい時代でもあり、それらの問題解決にも貢献したいと準備中ですので弊社へご遠慮なくお問い合わせください。
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