技術は生産現場で生きている、という人がいる。また、無駄な技術は消え去る、とまで言いきる人もいる。しかし、特公昭３５－６６１６に書かれた写真会社にとって重要な技術が痕跡も無く消えていた状況をこれらの言葉では説明できない。
酸化スズゾルを用いた帯電防止層はその後熱現像感材などデジタル分野で活用される写真フィルムで重要な技術として使われたが、当方がリストラされた状況から察して高い評価を社内で受けていないのだろう。
また印刷学会で学会賞を受けた製品にもこの技術が採用され、その受賞理由にも高度な帯電防止技術で色ずれの置きにくい技術と書かれていたのに帯電防止層の開発部門の担当者は誰一人そこに名前が無かった。
さらに印刷学会の学会賞の受賞も知らされていなかった。たまたま学会賞受賞式が行われた日の講演会で帯電防止の発表をしてくれ、と他部門の方から言われたのでのこのこと会場に出かけて受賞の状況を知った。
重要な技術が伝承されてゆくかどうかは、技術を大切にする風土があるかどうかということだろう。ある日学会の委員会でライバル会社の方から日本化学工業協会で技術特別賞が新設されるからそこへ酸化スズゾルの技術を出してみてはどうか、と言われた。
社内に戻り、技術担当役員に相談したところ推薦されることになり、無事第一回の技術特別賞を受賞することができた。ライバル会社の方は公開された特許や印刷学会賞をご存じで、酸化スズゾルの技術を高く評価してくださっていた。それを知らせてくださったことに感謝すると同時にライバル会社の方だったので感動も大きかった。
類似技術が存在するときに、技術の価値評価は難しいのかもしれない。科学であれば最初に真理を見つけただけで高い評価が得られる。しかし技術は機能が正しく発揮されなければならないので完成までに時間がかかる。その機能が世界で初めてならば科学同様に技術は簡単に評価されるが世界で初めてでは無いときにその評価は難しくなる。
酸化スズゾルの帯電防止層はパーコレーション転移を制御し１８％という転移に必要な理論量で機能を安定に実現している。その結果、微粒子が分散しているにも関わらず膜の強度も高く設計できた。その材料設計のためにインピーダンス法でパーコレーション転移を評価する世界で初めての技術も開発している。酸化スズゾルを用いた帯電防止層の技術は幾つかの要素技術を組み合わせ、昭和３５年に特許で公開されてから誰も実現できなかった技術を製品化した温故知新の成果である。
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ヤミ研でパーコレーションという現象を研究し始めたのだが、この状態では昭和35年当時と同様の状況になる、と憂慮し、センター長に相談して担当者を決めた。大学へ留学したい、と言っていた社員が先行して選ばれしばらくしてバトミントンに夢中になっていた体育会系の社員を加えた。
前者はリストラ時にその後技術サービス部門へ異動し育成できなかったが、後者は職場に残すことができ、無事工学博士まで育てることができた。二人とも最初周囲の評価は高くない社員だったが、潜在能力は高かった。それは仕事ぶりを見ればわかった。周囲には不満分子と誤解されたのかもしれないが、常に問題意識を持っていた。
実績のある社員ならばその実績から能力の推定ができるが、新入社員など社内で実績が無いこのような場合にどうしても低く評価される。会社では潜在能力を評価しないからだ。当方はバトミントンが上手で大学院まで修了していたので能力があると評価しても良い、と思った。またゴム会社でテニスの上手な社員は仕事もできる、と聞いていたからだ。
パーコレーション転移のインピーダンスによる評価技術は彼の最初の成果になった。この評価技術の価値を確認するために福井大学客員教授として当方が招聘されたときにパーコレーション転移におけるインピーダンス変化を数値計算でシミュレーションするテーマを採用した。
大学で検証された評価技術は、フィルムの製造プロセスの品質問題解決にも役だった。それまで直流法だけで評価されていた現象を交流法で見直すことにより新たな事実も分かってきた。
２１世紀になり、当方が２回目のリストラを受けるまで、このころ開発された技術は活用され続けた。２回目のリストラで窓際になった後、カメラ会社との統合があり、カメラ会社の研究所がある豊橋へ当方は単身赴任した。そこへこの評価技術を持ち込んだ。
高分子中に微粒子を分散したときに観察されるパーコレーションを評価する技術は材料設計に不可欠である。豊橋では複写機に用いる中間転写ベルトという半導体ベルトの開発を担当したがその材料評価にこの技術は活かされるとともに、コンパウンドの品質管理にも使用された。
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１９８０年代の材料科学の分野でパーコレーション転移はポピュラーな現象ではなかった。混合則という現象を記述する理論が存在し、これで材料の電気抵抗や力学物性の変化が議論されていた。今から５０年以上前に微粒子の分散で観察されるクラスターについて数学界ではパーコレーション転移が議論されていたのだがその考え方が材料分野まで普及していなかったのだ。
その結果特許にもパーコレーション転移という現象が記載されていなかった。これは科学と技術を分けて認識していない学術の責任と思った。パーコレーション転移は機能を設計するために重要である。しかし現象を述べるためには混合則で十分である。この結果パーコレーション転移という数学界における学術の成果が技術を考える上で重要であっても現象を記述する理論が既に存在した材料科学分野で普及しなかったためと思われる。（但し材料で観察される現象を学術で議論する場合にもパーコレーション転移は使えるし、本当はこの理論が混合則よりも好ましいと感じている）
たまたま当方は学生時代に数学関係の書籍が好きでパーコレーション転移について学んでいた。また、戦後のヤミ市で父が購入したというコーヒーの古いパーコレーターが当時も我が家で使用されていたので、パーコレーションという現象の語源として結びつき、トリビアの泉のようなムダ知識と思っていたが、１５年後その知識が役だった。
知識に無駄な知識は無い。ただそれを活かす知恵が働かないだけだ。知恵を働かせるためには動機が必要だ。チャンスが訪れるまでどんなムダ知識でも頭に貯めておく事が重要である。いつか知識は役立つ。無駄な知識が頭に貯まって活かされないのは知恵とチャンスが無いからだ。
転職した会社で面接時に金属酸化物粒子を用いた帯電防止層が重要だと聞いたときにすぐにパーコレーション転移がひらめいた。使う機会があるかもしれないと思い、知恵を働かせるためにパーコレーション転移のシミュレーションソフトをすぐに作成し始めた。パーコレーション転移という機能を検証するためには現象に影響を及ぼす外乱をコントロールしなければいけないのでコンピューター計算が便利だと思った。
このパーコレーション転移のソフトを使い、特公昭３５－６６１６の現象や実験室で収集されるデータを次々と検証した。そして２nm前後である酸化スズゾルの一次粒子の体積固有抵抗が導電性領域の値であることを確信した。またパーコレーションという現象を精度良く検出するために薄膜をインピーダンスで評価できないか研究をはじめた。これらは当時学術論文には存在しなかった研究である。しかし技術開発にはパーコレーション転移を精度良く検出するために重要な研究なので担当外ではあったがヤミ研として進めた。
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特公昭３５－６６１６（以下特公昭３５）を軸に特許戦略を立案し、実験計画を立てた。タイミング良くパーコレーション転移のシミュレーションソフトウェアーも完成した。産学連携で進めた研究結果では、特公昭３５の実施例に記載された酸化スズゾルの体積固有抵抗は、２０年近く前ライバル会社から出願された特許に書かれていたような絶縁体に近い物性ではなく、１０の３乗Ωｃｍという導電体レベルの導電性で電子伝導性の材料だった。
それでは、なぜライバル会社や転職した写真会社でこの材料の導電性が悪いとされたのか？学術論文では高純度酸化スズの導電性は絶縁体と結論されていた。しかしこれは「結晶性」高純度酸化スズの場合である。
非晶性酸化スズの場合はどうか。学術論文が発表されていない。そもそもまともな研究論文は見当たらず特許程度に記載された情報だけである。産学連携で進めた実験結果が学術としては世界で初めての実験結果であった。この実験結果は日本化学会で発表されたが、非晶性材料における導電機構が問題にされた。
学術では導電機構が重要であるが、技術では電子伝導性で１０の３乗Ωｃｍという導電体レベルの材料である、という結果、すなわち機能の存在を示す結果が重要である。幸いなことに世間は学術と技術の違いを認識していない、ということも分かってきた。
産学連携で見つかった導電体の機能がどうして特許や転職した写真会社では否定されているのか。それはパーコレーション転移という現象が存在するためだ。公開された技術情報や転職した会社の実験結果では、塗布膜の電気物性を評価している。バインダーに酸化スズゾルを分散し塗布するとパーコレーション転移が生じる。
また添加率を上げてゆくとひび割れしやすくなる。クラックは異方性が大きいので電気抵抗を高める方向に機能し、これもパーコレーション転移を生じる。すなわち導電性粒子のパーコレーション転移とバインダーの微小クラックが原因で導電性が低くなっていたのに酸化スズゾルに導電性機能が無いと結論していたのだ。
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特公昭３５－６６１６の技術は本物だった。しかし特許の権利は切れていた。ただ、この特許のおかげで、ライバル各社が網の目のように出願していた領域に公知領域の穴を開けることができる、と考えた。
知財部とプロジェクトを結成し、シミュレーション結果を基に特許出願戦略を作成した。とりあえず実験は産学連携テーマだけ進め、特許出願を中心に業務を進めた。
センター長付が主要業務だったので忙しかった。しかし、特許の明細書を書き上げるのは、ゴム会社で高純度ＳｉＣの特許出願を行ったときにＩ次長から指導を受けていたので苦労しなかった。弁理士が仕上げをできる程度に書けば良いので、実施例以外は気楽であった。
特許を書きながら疑問がわいてきた。従来技術の事例を書くためにライバル会社の１０年分の特許を参考に熟読してみても特公昭３５－６６１６が出てこないのだ。そして２０年前の特許には記載されていた非晶と結晶の言葉が消えていることも奇妙に思った。
一社について時系列的に公開特許の内容を整理してみたところ、過去には特公昭３５－６６１６が引用されていたが途中から全く引用されていないこと、そして酸化スズについて過去では結晶と非晶の比較が発明の論点だったが途中から論点が一般の金属酸化物で電子伝導性という内容に権利範囲が広げられていることが分かってきた。ただし、いずれの特許も公告時には権利範囲が結晶性酸化スズとなっていた。
特許の成立過程を整理してゆくとライバル各社の知財戦略が見えてくる。アメリカの会社は非結晶の五酸化バナジウムを守る戦略を、国内大手はアンチモンドープ酸化スズ結晶を軸に結晶性酸化スズ全てを権利範囲にするような戦略である。
この二社の特許出願経緯を整理するとうまく技術の伝承が行われている様子がうかがわれる。さらに国内大手にはこの分野の専任のライターがいるようで、いつも発明者に登場する名前があった。転職した会社ではこの分野を諦めているようにも感じられた。
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特公昭３５－６６１６特許について社内の技術者に意見を求めたところ、実施例を実験しても再現しないヘボ技術という評価ばかりであった。また、大した技術ではないから１件出願してそのままになっていたのだろう、という意見もあった。
転職して半年後学卒新入社員の中に大学院へ留学したいという希望を持っていた新入社員がいた。しかし、会社にはその様な制度が無かった。会社の近くの大学に相談し、特公昭３５－６６１６に記載された酸化スズゾルの導電性を計測する研究をテーマにして業務の一環として通学させることにした。
この産学連携は比較的短期に成果が出た。通学して最初に行った実験で酸化スズゾルが電子伝導性であることや、合成条件で２桁程度導電性が変化する事などわかった。ここまで分かれば十分である。
あとはアンダーグラウンドで準備していたパーコレーション転移のシミュレーションプログラムで計算して薄膜を形成したときの導電性をシミュレーションした。アスペクト比の影響なども調べた。
シミュレーションの結果から効率良くパーコレーション転移を起こせば膜の力学物性に影響を与えず帯電防止膜ができることを理解できた。
さっそく実験をやってみたところ、驚くべきことにインチキ特許と言われた特公昭３５－６６１６が再現性の高い技術で、再現性を高める因子を匠にノウハウとして隠していたことが分かった。すなわちこの特許の発明者は何らかの理由でこの特許を一件しか書くことができなかったのだろうと想像した。
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窓際になるまで特許の整理やパーコレーション転移のシミュレーションプログラムの作成などソフト業務をアンダーグラウンド業務として行っていた。パーコレーション転移の研究の経緯については後日書くが、特許の整理を行ってみて転職したセンターが全くの新設ではなく、過去に何度もそのような部署が作られていたことが見えてきた。
そして特公昭３５－６６１４という一生忘れないであろう特許を見つけた。それは一件だけ小西六工業という写真会社の前身の会社からぽつんと出願されていた。
絶縁体の酸化スズがＩｎやＳｂを添加すると導電性が出ることが発見され、ＩＴＯ膜が研究され始めたころである。まったく独自の発想で高純度の酸化スズゾルを合成し、その塗布膜が湿度に依存しない電子伝導性を有することを発見し発明を完成していた。
この発明の後１０年以上酸化スズに関連した特許はこの会社から出願されていないが、他社からはＩＴＯや五酸化バナジウムを用いた帯電防止層の研究成果を特許出願する傾向になっていた。
すなわち転職した会社では、世界で初めての透明金属酸化物を用いた帯電防止技術の特許出願を行いながらも１０年近く放置されていたのである。その間他社は周辺技術の特許出願を行ってきたために転職したときに圧倒的な差がついているような状況になっていた。
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企画のネタの一つにフィルムの帯電防止技術があった。帯電すると品質故障となる写真フィルムには必ず搭載される技術で、研究開発の歴史が長いのに毎年特許が出願されている分野である。当時特許のトレンドは導電性の酸化スズを用いた帯電防止技術であった。
しかし、転職した部署ではこの技術に関して開発を諦めていた。ライバルから山のような特許が出願されていたためである。しかし、現像処理後も帯電防止機能が残っていることや帯電防止材が安定なので写真性能に影響を及ぼさない点で将来主流になることは予想された。
特許を調べたところ確かに２０年間に１０００件以上もの関連特許が出願されている。この状況を見ただけでも酸化スズを帯電防止材に用いようとする意欲は無くなる。しかし、各種の帯電防止技術と比較すると最も性能が優れていたので、まったく技術開発を行わないという判断は間違っているように思われた。
ところでどうしてこのような一方的な状況になったのかという疑問も出てくる。帯電防止技術について各社の技術を調べたところ、A社とB社は現像処理後も帯電防止性能を有する金属酸化物の永久帯電防止技術を採用していたが、転職した会社とC社はイオン導電性高分子を帯電防止材として使用していた。一部の商品には現像処理前だけ帯電防止性能がある導電性アルミナを用いた技術もあった。
面倒ではあったが、大量の特許を整理して各社の動向を知るための技術年表を作成してみた。転職したばかりだったので比較的自由な時間があったが、帰宅時間は窓際になるまでいつも遅くなった。
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転職し最初に配属されたセンターが成果を出さず、短期でリストラされたが、最初の業務がセンター長付主任研究員だったのでセンターの状況を理解し活動していた。マネジメント業務を行いながら、アンダーグラウンドで実験を行うために若手の弟子として願い出たりした。
そのとき５つほどテーマ企画のネタを仕込むことができた。いずれのテーマもこのセンターに伝承されているべき技術を前提にした企画である。しかし、基盤技術が無いために、若手のアドバイスに従い実験を行ってもうまくゆかなかったり、実験をしても無駄だというアドバイスだったり、極めつけは他社の特許が大量にあるから実用化できないと言われた。
基盤技術が存在しないような部署だったが、Ｔ１社やＴ２社から転職してこられた当方よりも１０年以上年配の上司は、だから苦労している、と言われるだけでマネジメント上の対策を何もしていなかった。
関係部署から依頼された日々のテーマをトコロテン式にこなしているだけだった。中には他部署の人手として活動しているテーマもあった。他部署がどのような状況か調べてみたら、さすがにこのようなひどいセンターは他にはなく、まともな体制で運営されているように見えた。
ある日センター長のアメリカ出張を巡り、センター長と衝突した。時期が悪い上に予算が無い。さらに出張計画そのものが企業の出張として無茶苦茶だった。センター長付の職務をはずされ、転職して１年で窓際になった。
このとき窓際の居心地の良さを味わった。自由に仕事ができるのである。ドラッカーの言葉が正しければ貢献さえできれば給料はもらえるはずだ。窓際は窓さえ開ける努力をすれば社内や社外から貢献が見えるはずである。さらにゴム会社を急に辞めたため宙ぶらりんになっていたＴ大の学位も取得に向けて努力する時間ができた。これは自己実現の活動である。
窓際は暗いイメージが伝えられているが、窓際なので本来は明るい場所なのである。明るい場所で思いっきり知識労働者として活動すれば必ず立場は好転するはずだ。このあと２０年間に２回窓際になるが、最後は窓を開けて外に飛び出す決断を行い、現在に至っている。
ところで、海外出張の手続きは他の管理職により進められたが、経理から案の定ストップがかかり、当方に経理から問い合わせが来た。当方はセンターが赤字の状況を伝えた。海外出張の手続きは経理で業務がストップした。経理の古参の係長がセンター長との衝突の噂を聞き酒で慰めてくれたのだが、元気に振る舞っていたため割り勘になった。
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写真会社では組織名が刻印された実験ノートが全員に無償配布されていた。そしてそのノートを使い終えると新しい実験ノートが支給されるという習慣だった。さらに組織移動や退職した場合には、刻印された職場に実験ノートを残しておくルールになっていた。
STAP細胞では実験ノートを単なるメモがわりに使用している状態が公開されたが、写真会社の実験ノートでは日々上長がチェックする習慣になっていた。すなわち日報も兼ねていたのである。
この実験ノートの習慣は研究開発部隊に良い習慣だと思った。しかし、転職して１年半後リストラでこの組織はつぶれ、新しい研究所になったが、実験ノートはその組織で作られず、習慣は途絶えた。
転職した部署がつぶれたのでびっくりしたが、新しい上長は転職のいきさつなども知らず、全くの新天地での仕事と同様の状態になった。転職した当時のセンター長は挨拶も無くさっさと退職し、後味の悪い状態となった。新しい上長との引き継ぎもなされていない状態だった。
古参の社員に過去の話を伺ったら、この部署はいつもそうだった、とぽつりと語った。これでは技術の伝承などできるわけがない。確かに当方が転職して一年半、この部署ができて３年近く何も成果が出ていない。
外から見るとおっとりした会社であったが、実際はゴム会社よりも厳しい会社だった。新組織で受け持った３０名のグループについてはゴム会社同様に徹底的に成果主義の体制を組み活動を始めた。
実験ノートの代わりに新しいフォーマットの週報を作成し、実験ノートに書かれていた日々のデータを別管理とする様式にした。新しい週報のファーマットは、左上に１週間後のゴールを、右上にはそのゴールをどこまで実現できたかをまとめ、残りはゴールに関する活動報告という形式で、週単位の目標管理を行った。
実験ノートを辞めたのは、日々管理で業務がトコロテン方式なっていたのでそれを改めるため。すなわち組織ゴールを各メンバーのゴールまで落とし込み、徹底してゴール実現を目指すためだった。日々のゴールまで落とし込みたかったが、そこまで実行するとメンバーの業務の自由度が無くなる可能性があった。
実験ノートについては、会社からの配布が無くなったので、自己責任と自己実現のためのノートとしてグループ内で市販のノートを無料配布することにした。すなわち、週報を会社責任の記録とし、実験ノートは自己責任と自己実現のため、と記録の意味を明確にしたのだ。
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